Our Services
Z世代のメンタルから、
会社の未来を支える。
Z産業医事務所は、国内初のZ世代にあたる新入社員や若手社員のメンタルケアに特化した新しい産業医事務所です。AIドクターやオンライン面談システムを駆使して、都内にある本社から離島をはじめとした僻地や地方の支店・営業所も含めた全国のメンタル不調の社員様を24時間体制でフォローすることが可能です。また、代表医師自身がZ世代であることから、Z世代の気持ちに寄り添いながら、企業の健康経営を増進していくことが可能です。
全国の社員様を24時間体制でフォロー
AIドクターやオンライン面談システムを駆使して、全国のメンタル不調の社員様を24時間体制でフォローすることが可能です。
国内最年少の産業医チーム
Z世代である新入社員・若手社員のメンタルケアを専門に行える産業医チームです。
経験豊富な専門家が在籍
「AIドクター」「オンライン診療」「FRAISE CLINIC」が三位一体となって、あらゆる悩みを全方位からカバーします。
経営側の視点も持ち合わせた助言
経営者側の視点も持ち合わせている私たちにしかできない繊細かつバランスの取れたメンタルケアを実施していきます。
COLUMN
産業保健コラム
過重労働は「意志の問題」ではない——神経科学と労働経済学が書き換える、企業の安全配慮義務の新基準
過重労働による健康障害は、個人の耐性や根性論で語られてきた。しかし神経科学・労働経済学の知見は、その…
デジタル・コミュニケーション設計が生産性資本を守る——Slack・Zoom・メール多重並走時代の前頭前皮質マネジメント
Slack・Zoom・メールの多重並走が前頭前皮質の実行機能を体系的に損耗させている。神経科学・労働…
産業医と人事の「翻訳回路」——情報非対称性を解消し、就業配慮を組織の意思決定に変換する実務設計
産業医と人事の情報共有は、守秘義務・専門用語・組織構造の三重障壁によって機能不全に陥りやすい。本稿で…
ストレスチェックは「予言書」になる——機械学習が拓く休職ゼロ戦略の実装論
ストレスチェックのデータを機械学習で解析すると、休職リスクが数ヶ月前から高精度で予測できる。疫学・神…
健康経営優良法人（ホワイト500）が解き明かす「組織の生産関数」——審査基準を逆算した産業保健体制の実装論
健康経営優良法人（ホワイト500）の審査基準は、企業の人的資本管理能力を測る精緻な評価関数である。取…
Z世代の認知資本を守る——情報過多時代の職場設計と承認欲求の産業医学的マネジメント
Z世代が職場で直面する「情報過多」と「即時承認欲求」は、単なる世代論ではなく神経科学・労働経済学が交…
Featured
Z産業医事務所の特徴
私たちは国内最年少の産業医チームとして、20代から30代のZ世代の気持ちに深く共感し、寄り添うことができます。同時に、Webやオンライン診療、社労士業務など様々なアプローチから企業様に対してより近い距離感でサービス提供を行っております。
三位一体型でサポート
AIドクターやオンライン診療を手掛ける「株式会社Medi Face」と、精神科・心療内科クリニックの医療機関「FRAISE CLINIC」、そして一番若手社員に近い産業医チーム「Z産業医事務所」。これら一体となって、国内初のZ世代特化型・産業医事務所を運営しています。
Webでクイックに契約完了
専属・嘱託・スポットのすべての形態に対応しています。そして、産業医の募集から依頼までの全てをウェブで完結。手続きもかんたんで急ぎの際にも安心です。また、Zoom等の面談機能を活用することで、テレワーク中の従業員に対してもすぐに面談を実施できます。
社労士業務までをサポート
グループ内の弁護士事務所と連携し、社労士業務までをサポートすることが可能です。産業医サービスと組み合わせることで、企業様に対してより近い距離感で、かつ丁寧なサービスを提供されるすることが可能になります。また、労務トラブル等の対処や未然防止等も可能です。
NOTE
代表医師 近澤徹のNote
TEAM
専門家チーム
Z産業医事務所の専門家が、あなたの会社の産業保健活動を全方位でカバーします。
近澤 徹
精神科医・日本医師会認定産業医
株式会社Medi Face 代表取締役
医療法人鳳應会 理事長
荒木 琢登
Z産業医事務所 主任産業医
その他、20〜30代の女性産業医も多数在籍しております。
今だから、Z世代に特化した産業医を。
人的資本の開示が大企業だけでなく中小企業にも義務化の動きが進む中で、とりわけZ世代である新入社員・若手社員のメンタルケアを専門に行える産業医・精神科医は皆無と言ってもいいでしょう。
日本企業の未来を担うのは現在のZ世代社員たちです。従来の形骸化したメンタルケアではなく、彼ら人的資本への「投資型」メンタルケアこそが、今まさに求められている施策であり、私たち「Z産業医事務所」の急務だと感じております。
